フレイルでも、働くことは身体機能を維持し要介護リスクを低減する!!

みなさん、こんにちは。
リハビリセンターきずなの理学療法士の梅尾です。

今回、取り扱うテーマは高齢者の仕事と要介護リスクについてです。
これまでも労働することが身体機能維持や社会活動の一助となり、多くの高齢者の健康に寄与することは分かっていました。

しかし、今回の研究では、既に弱っているフレイル高齢者にも仕事・労働が健康リスクや要介護リスクを改善させる効果が示されましたので、ご紹介致します!

ご紹介する研究は東京都健康長寿医療センター研究所の藤原副所長らの研究プロジェクトであり、『フレイルであってもフルタイムで働く人は少なくなく、そのことは身体機能の維持に寄与し、新規要介護認定を抑制することを明らかに』したものです。この研究成果は、国際雑誌「Geriatrics & Gerontology International」オンライン版に掲載されています。

≪研究の概要≫

東京都内の65-84歳の男女6386名を対象に、3.6年間の追跡研究をおこないました。質問紙によって、2016年時点の就業状況(非就業3704名、フルタイム(週35時間以上)就業1134名、パートタイム(週35時間未満)就業1001名、不定期就業547名)とフレイル有無を調べました。フルタイム、パートタイムで働く人のうちで、フレイルの人はそれぞれ17.5%、15.3%もいました。これらを類型化し3.6年間の主因別[認知症型v.s.非認知症型(主に身体機能障害による)]にみた新規要介護認定の発生との関係を分析しました。
 その結果、3.6年間で新規要介護認定になったのは806人(12.6%)であり、その内訳は、非就業16.8%、フルタイム5.6%、パートタイム5.8%、不定期11.2%でした。具体的には、フレイルでない群(=頑健な群)においては、非就業群と比較して、フルタイム、パートタイムいずれも、認知症型と非認知症型を合わせた新規認定全体を31~34%抑制しました。一方、フレイル群においてはフルタイムのみ新規認定全体のリスクを57%抑制しました。
 主因別にみると、フルタイムの場合のみ、フレイルでない群は認知症型の新規認定を50%抑制し、フレイル群は非認知症型の新規認定を54%抑制しました。

≪研究の意義≫

フレイルでない高齢者はフルタイムであれ、パートタイムであれ、働くことが新規要介護認定全体のリスクを抑制することがわかりました。一方、フレイルであっても、フルタイムで働くことにより身体機能の維持を介して新規認定を抑制できる可能性が示唆されました。なお、不定期に働くだけでは介護予防効果は期待できませんでした。これらの知見は、国や自治体が進める、多様な通いの場において有償の活動である「就労的活動」を取り入れることのエビデンスにもなりえます。今後は、フレイルになっても、フルタイムで働ける仕事や作業とは何かを精査し、適材適所にマッチングすることが求められます。

この度の研究報告により、高齢者にとっての「就労的活動」の価値がとても高いことが示唆されました。リハビリセンターきずなにおきましては、引き続きご利用者様の「就労的活動」が活発化できるようにサービスを開発・提供してまいります。